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2010年の日記

昨年はCOP15があり、地球温暖化の話題が多かった気がします。しかし、気温のデータ捏造問題も起き、今年は状況が変化するかもしれません。

3月の二酸化炭素排出量と気温

2010年4月2日(金)
2010年3月の自宅の二酸化炭素排出量
3月の二酸化炭素排出量、2月より削減できた。元データはこちらから。

3月の二酸化炭素排出量は先月に続き前月より削減できた。
3月の気温は久しぶりに平年並みとなったが、去年比だと最低、平均、最高の各平均気温の差がそれぞれ-1.5度、-1.6度、-1.9度とかなり寒かった。これで今年に入ってからはいずれの月も去年より寒くなった。おかげで暖房の灯油の消費量は去年よりわずかに増えた。
他は燃えるゴミの量がわずかに増えた以外は減らすことができた。

2009年の気温との差のグラフ
元データはこちらから。
札幌管区気象台の3ヶ月予報によると、4月と6月は低いとなっている。ニュースなどでは本州方面は春先の低温で、野菜の生育が遅く値段が上がっていると報道していた。北海道の気温が予想どおりとなると今後影響が出てくるかもしれない。

北極海の海氷面積は3月中に最大となり、4月に入ると減少に向かうが、4月1日現在は14,376,406 km2国際北極圏研究センター(IARC)が観測し始めた2006年2月以降で最大に等しい面積となっている。
海氷面積はこちらから。
北極圏の海氷面積は2007年夏に激減したが、その後は面積に関しては順調に回復しつつあるようだ。もっとも衛星からは氷の厚さまでは測定できないので、完全に回復したとはわからない。
未来の気温は簡単に予測はできないが、増え続ける二酸化炭素排出量の割には上昇していないようだ。

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中国で毒餃子事件の容疑者を拘束

2010年3月27日(土)
各種報道によると、天洋食品の元臨時工を容疑者として中国当局が身柄を拘束したようだ。
もう捜査は終了してしまったのかと思っていたが、中国当局は地道な捜査を続けていたらしい。
嬉しいことだが、日中の捜査協力の難しさを改めて感じさせた結末となった。

どうやら中国当局は回収したはずの天洋食品の餃子が国内で横流しされ、それを食べた自国民が中毒症状を起こした事をきっかけに本格的に捜査を行ったようだ。
さすがに国内で回収した餃子からメタミドホスが検出されれば、どう考えても日本で混入するはずが無く、中国国内の問題として対応せざるを得なかったという事だろう。
だが、中国国内で中毒が出たのは2008年の6月頃とされているので、1年以上前だ。日本側にはその後の捜査状況は何も伝えられなかったようで、日中の捜査協力は結果的に事件解決には何の影響も与えなかったわけで、いかに中国側が体面だけのための捜査協力だったかよくわかる。

中国の事であるので、容疑者には相当な処分がされると思うが、問題は犯行の動機だ。
拘束された呂月庭容疑者は犯行の動機として、天洋食品の待遇の悪さを上げているが、日本向けの食品工場は、納品先の日本メーカーから品質、価格に関して相当な要求を受けていたと想像される。
その結果、過剰な高品質をどこよりも安く供給しなければいけない工場では、コストダウンのしわ寄せが従業員に集まるのはどの国でも同じで、ある意味、今回の事件は日本の消費者の過大な要求(高品質で安い)がもたらした結果とも言える。

一歩間違えば死者が出てもおかしくなかった事件だが、犯行の動機を考えるとその責任が100%容疑者のみに有るとは言えないのではないかと思う。
日本国内で両立できなかった価格と品質を、新興国や途上国に求め続ける限り、同じような事件は今後も起きる可能性がある。
自国内でコスト面で折り合いがつかないからと言って、安易に海外に頼るやり方は考え直さなければならないと思う。

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冤罪防止と真犯人逮捕のために取り調べの透明化は必須だ

2010年3月26日(金)
足利事件で、17年もの間無罪であるにもかかわらず服役されていた菅家さんに、再審無罪判決が出た。当然の結果だろう。
この事件は捜査のいい加減さが招いた冤罪であるが、この手の冤罪が起きるたびに検察側の見込み捜査に無性に腹が立つ。
無罪の人間を有罪にすることはもちろん許されないが、検察側が自身のプライドのために事実をねじ曲げ、結局膨大な時間を無駄に使い、真犯人を逮捕できないからだ。

今回の足利事件は、発生から20年経っている。もう今となっては真犯人の逮捕は不可能だろう。
今回の判決で菅家さんは名誉を回復するわけだが、検察側はいい加減な捜査と、でっち上げの調書で偽の犯人を逃したことになる。
この責任はいったい誰が取るのだろうか。菅家さんは無実の罪で17年間も服役し、無罪放免となっても以前の状態に戻っただけだ。菅家さんを犯人に仕立て上げ、起訴した検察側の処罰はどうなるのだろうか。謝罪するだけでは済まされない。

こんなことが二度と起こらないようにするためには、取り調べの透明化しかないのではないかと思う。
容疑をかけられ、逮捕された瞬間から取り調べを全て映像と音声で記録すれば、裁判になってから改めて証言を撤回したり、容疑を否認したりすることは難しくなる。本来事件の本質を追究する場の裁判を、捜査の違法性を問う場に変えてしまうことは無くなるだろうと思う。
結局のところ、ろくな証拠も無く、誰かを犯人にでっち上げてまで無理に事件を解決しようとしても、真犯人が逃げ仰せるだけの時間を検察側が自ら作ってしまうだけだ。

現在進行中の事件では、元厚労省局長の証明書偽造事件がある。これも取り調べの段階では罪を認める調書を残したが、裁判が始まるとほとんど全員が逆の証言を始めた。元局長自身は一環して関与を認めていないので、今回も冤罪の可能性が非常に高い。
事件の本質に迫るどころか、調書自体の信憑性を問う裁判は全くの時間の浪費だ。
一刻も早く取り調べの透明化を行うべきだと思う。

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ガスコンロの火加減と省エネの関係

2010年3月18日(木)
以前から気になっていたのだが、ガスコンロの火加減が省エネにどう関係するか、ようやく実験してみた。
結果から先に言うと、弱火が一番省エネということになった。

実験はアルミのふた付き片手鍋に1リットルの水を入れ、弱火、中火、強火でそれぞれ2分間加熱した場合の温度上昇を調べた。水は毎回交換し加熱する前に鍋の温度と水の温度を同じにするため30分以上放置した。
この場合の火加減は、弱火が鍋の底に炎が軽く届く程度、中火が鍋底全体に炎が当たる程度、強火がコンロの火加減最高で鍋の側面まで火がはみ出る状態だ。
実験の結果、水の温度を1度上昇させるのに必要なガスの量は、弱火が0.000214m3、中火が0.000274m3、強火が0.000555m3だった。
弱火と中火はさほど変わらなかったが、強火は中火のほぼ2倍のガスを使用することがわかった。なお、ガスは都市ガス13Aだ。

火力を強くすれば当然調理の時間短縮になるが、鍋の側面に炎がはみ出るような加熱の仕方はずいぶんと無駄が多い。
ガスコンロの場合は適切な火加減が省エネに影響することがわかった。

次はIHヒーターで同じような実験をやってみようと思う。
なお、実験のデータは以下の通り。

ガスの火加減と温度情報の関係
火加減 上昇温度C 消費ガス量m3 1度上昇させるのに
必要なガス量m3
弱火 14.5 0.0031 0.000214
中火 21.5 0.0059 0.000274
強火 33.0 0.0183 0.000555

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自ら放棄した安全操業、国の本格的対策を願う

2010年3月9日(火)
羅臼漁協のスケソウ漁の漁船19隻のうち15隻が衛星通信漁船管理システム(VMS)を切っていた件で、ロシアから銃撃された2隻については今後の調査で処分を決め、残りの13隻は14日間の出漁禁止となった。

問題の操業場所が日本領土であるかどうかはひとまず置いておくとして、この安全操業は現実問題として、旧ソ連の頃から何度も繰り返されてきた拿捕の危険性を無くすために考えられた自主規制のようなものだったはずだ。羅臼の一部漁民はこれを自ら破ってしまった。
ロシア船の漁により、羅臼漁協の水揚げが大幅に減ったのは残念に思うが、だからといって漁のために自ら定めた安全操業を破りるのは何の解決にもならない。

北方領土問題はそう簡単に解決できる問題でないことは誰の目にも明らかだろう。解決に時間がかかるからこそ、漁業者の収入を確保するための安全操業ではなかったのか。水揚げ量が減ったからといって区域外操業をすれば、銃撃や拿捕のといった結果を招く。あまりにもリスクが大きすぎる。漁船に対する処分は仕方ないと思う。

それにしても、このような仕組みではやり方ではいつまでたっても同じことの繰り返しだろう。
麻生政権の末期には日ロ首脳会談で、領土問題は過去にとらわれず検討するとなったはずだ。
麻生政権は無くなったが、鳩山政権でもこの方針には今のところ変更は無いはずだ。
しかし国はどのような方針を持っているのか今ひとつはっきりしない。はっきり言って無策だ。国はもっと積極的にこの問題の解決に向けて何らかの対応をしてもらいたい。

Amazonの北方領土の検索結果

楽天市場のスケソウダラの検索結果

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札幌在住の1958年生まれの男。
東京のコンピュータ会社に入社。汎用大型コンピュータのハードウェア保守一筋30年。その後札幌に戻る。
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